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ＩＳＯ１４００１の環境マネジメントでは、著しい環境影響の原因となる作業を特定して、その作業を担当する人に求められる必要な力量を特定し、「環境影響作業力量表」としてまとめておくことが必要です。必要な力量には、法規制等から求められる公的な資格だけでなく、組織が必要とした力量も含まれます。
著しい環境影響の原因となる作業には、そのための力量がある人のみを当てる必要があります。そのため必要な力量を持っているかを、教育訓練記録や経験の履歴、公的証明書などにより確認し、「力量認定リスト」に登録しておくことが必要です。
こうした力量を持っていない人に対して、必要な力量を持たせるようにするのが、教育訓練です。「教育訓練計画書」を、年度初めに作成し、計画にそって教育訓練を実施します。教育訓練では、「環境教育訓練記録」を作成し、さらに教育訓練の有効性の評価を行うことが必要です。
また自覚教育は、すでに力量を持っている人を含め、①環境方針および手順ならびに環境マネジメントシステムの要求事項に適合することの重要性、②自分の仕事に伴う著しい環境側面および関係する顕在または潜在の環境影響ならびに各人の作業改善による環境上の利点、③環境マネジメントシステムの要求事項との適合を達成するための役割および責任、④規定された手順から逸脱した際に予想される結果などについて、モラルアップの教育を行うものです。
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