 |
| |
環境影響の評価は、影響の量的、質的、頻度上、時間的、空間的な「甚大さ」を尺度として「著しさ」が評価され、甚大な環境影響を、著しい環境影響とします。環境影響には、マイナスの環境影響だけでなく、例えば間伐材野地板の使用は、合板野地板に比べ、熱帯雨林の減少を防ぐのに役立つので、プラスの環境影響として考えることができます。プラスの環境影響も含め、著しい環境影響を与える重要な環境側面を、著しい環境側面と呼んでいます。
さらに著しい環境側面の水準および、改善に必要な費用などを考慮して、どのように継続的改善を行なうことが組織の経営上必要で、且つ、可能であるかを決定し、環境方針としてまとめます。つぎに環境方針にもとづいて環境目的および目標が設定されます
一般に環境目的は、３年〜５年程度のスパンの中期的な取り組みで、環境目標は、年度単位の短期的な取り組みとしています。プロジェクトや物件固有な、著しい環境側面がある場合には、現場固有な環境目標を設定しますが、木造住宅の現場では、こうしたケースはほとんど見られません。
|
|
