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断熱材は、屋根及び外壁の二次防水が完了し、サッシ等が取りついて、降雨による水濡れの恐れがなくなった段階以降に取り付けます。
使用する断熱材は、JIS規格などにより、品質や性能等が確認されたものを使用します。
設計において設定された、断熱材の種類、厚みを確認し指定通りの断熱材を施工します。
新省エネ基準や次世代省エネ基準と言った、建物の断熱仕様についての概要を把握しておくことも、顧客に対する説明や、施工の意義やポイントを認識する上で役立ちます。
断熱材は、現在のところ建築基準法で設置が義務付けられたものではありませんが、住宅金融公庫、現在の住宅金融支援機構の仕様書において、融資条件として位置付けられて後、取り付けられるようになりました。
建物の断熱仕様は、熱還流率による分類と、建築地域の分類、各部位の断熱材の厚さと要求基準によって決められます。
自主検査としては、納入された断熱材の種類、厚さなどを確認し、納品書を確保するか表示マークを写真等で記録します。
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