B.木造住宅の施工計画 01.PDCAと品質マネジメント  SAREX 住環境価値向上事業協同組合(C)2012
6.教育訓練および自覚教育

  ISO規格では、必要な力量を持った要員を該当する業務に当たらせることが求められています。それぞれの業務に必要な力量を定め、個々の能力を評価し、必要な力量があると認められた人は、リストに登録されます。力量が不足している者に、必要な力量を持たせるのが、教育訓練です。
このWBT(Web Based Training)は、現場管理業務に関しての力量を持ってもらうための、ネットワークを用いた教育訓練システムです。ISO規格では、教育訓練が力量の向上になっているか、有効性の確認が求められています。各ユニットに知識テストおよび、自由記述式のOJTテストを設けているのもそのためです。
またたとえ力量があっても、自覚が足りないとその能力が発揮されません。それぞれの要員が、自らの活動の持つ意味と重要性を認識し、品質目標の達成に向けて、自らどのような貢献ができるかを認識することを、いっそう確実なものにするのが、自覚教育です。ISO規格では、自覚教育に関しても有効性の確認が求められていますが、教育訓練と違って、自覚教育が有効であったかどうかの確認は、そう簡単ではありません。